マーケティング実務・リサーチ調査結果レポート
企業のマーケティング・広告担当者が、成果改善や企画立案においてどのような情報や手法を活用しているかの調査結果です。
Q1. 広告成果が伸び悩んだ際、見直すことが多い項目
複数回答クリエイティブデザインの見直しが最多(75.52%)であり、ユーザー接点の改善が最優先とされています。
Q2. 新しい広告訴求を考える際、参考にしているもの
複数回答「競合広告」「代理店提案」「社内アイデア」の3項目が約50%で競合するトップグループとなっています。
Q3. 直近3か月で、新しい訴求軸をどの程度試しましたか
単一回答「1~2件」が38.54%で最も多く、「3~5件」が26.30%で続き、両者で約65%を占めています。
Q4. 広告訴求を検討する際、現在参考にしている生活者情報
複数回答「利用状況・アクセスデータ(62.50%)」や「問い合わせ・相談内容(51.04%)」など、自社で取得可能な実績データが重視されています。
Q5. 生活者の声や行動に関する情報を、どの程度の頻度で確認していますか
単一回答「必要なときだけ確認している(37.76%)」が最高となっており、定常的トラッキングには改善の余地があります。
Q6. 今後、広告の企画・改善に向けて、より把握したい情報
複数回答「顧客の悩み・不満(63.02%)」が突出し、定性インサイトの獲得および競合分析(50.26%)への需要が高まっています。
調査のまとめと考察
本調査結果より、デジタル広告の運用においては「クリエイティブ」や「LP」といった直接的なコンバージョン接点の見直しが最優先課題とされていることが明確になりました。
一方で、新たな訴求軸を考案する際には、社内アイデアや代理店提案のほか「競合広告」への依存傾向が強く、生活者データの活用はアクセスログ等の表面的な行動データに偏りがちです。
今後の課題として、約63%の企業が「顧客の悩み・不満」の把握を、約50%が「競合が選ばれる理由」の分析を求めており、定性的な顧客インサイトと差別化要因を統合した広告企画の重要性が高まっています。
Q1. 競合に関する情報収集や分析を、どの程度の頻度で行っていますか
単一回答「月1回程度」が27.08%で最も多く、「週1回以上」「必要なときだけ」「ほとんど実施していない」が約18%ずつで並んでいます。
Q2. 競合情報を収集する際に利用しているもの
複数回答「競合のWebサイト(90.62%)」が突出して多く、プレスリリースや業界レポート、検索ツールが続きます。
Q3. 競合分析で把握している内容
複数回答「商品・サービスの特徴(91.15%)」と「価格・料金体系(54.69%)」など、基本スペックの把握が中心です。
Q4. 競合分析の結果を活用している業務
複数回答「営業戦略・営業資料(54.69%)」が最多で、価格検討や広告企画、コンテンツ制作にも幅広く利用されています。
Q5. 競合情報は社内でどのように共有していますか
複数回答「案件ごとの資料(63.54%)」が主軸となっており、都度のアドホック共有が多い実態が伺えます。
Q6. 競合について、今後より詳しく把握したい情報
複数回答「競合が選ばれる理由」「顧客の不満点」「自社とのイメージ差」の3点が70%超の圧倒的関心を集めています。
競合調査のまとめと考察
競合分析において、90%以上の企業が競合Webサイトからスペックや価格情報を把握している一方、共有は案件資料等によるアドホックな対応に留まっています。
今後の需要として、「競合が選ばれる理由」「顧客の不満点」「イメージ差」といった、表層的なスペック比較では見えない「顧客視点での選択理由」の解明が70%以上の圧倒的な支持を集めています。
Q1. 現在、マーケティング活動でペルソナを設定していますか
単一回答「現在設定している」が50.26%と半数を占め、「過去に設定していた」が33.07%となっています。
Q2. ペルソナを最後に作成・更新した時期を教えてください
単一回答「半年以内」が33.33%存在する一方で、「作成・更新時期が分からない」も33.07%と二極化が見られます。
Q3. ペルソナを活用している、または過去に活用していた業務
複数回答「商品・サービス企画(83.07%)」が最多で、「営業企画」「CRM」「コンテンツ制作」等にも広く活用されています。
Q4. 直近の企画・制作で、ペルソナ資料をどの程度参照しましたか
単一回答「必要に応じて参照した」が83.33%で大半を占めています。
Q5. 現在お持ちのペルソナ資料に含まれている情報
複数回答「趣味・価値観」「属性」「悩み」「きっかけ」が80%以上の高い記載率となっています。
Q6. ペルソナを作成する際、現在参考にしている生活者情報
複数回答「アンケート(83.33%)」「アクセスログ(82.55%)」「インタビュー(66.93%)」が中心となっています。
Q7. ペルソナを作成・見直しするとしたら、充実させたい情報
複数回答「決め手(83.33%)」「ためらう理由(82.55%)」「情報収集行動(66.93%)」「競合比較(66.15%)」など、意思決定プロセスの深掘りが強く求められています。
ペルソナ活用のまとめと考察
ペルソナは商品企画や営業資料、コンテンツ制作など幅広い業務で参照されていますが、更新時期が不明なまま形骸化しているケースも見受けられます。
今後の改善項目としては、属性やプロファイルよりも「購入の決め手」「ためらう理由」「情報収集行動」「競合比較」といった、購買意思決定の心理トリガーやボトルネックの可視化が強く望まれています。
